マイホームを建てる土地を探していると、「建築条件付き土地」という言葉を目にすることがあるかと思います。
いったい、「建築条件付き」とはどういう意味なのか、疑問に感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、建築条件付き土地とはなにか、建売住宅との違いや、購入時に知っておくべき注意点について解説します。
マイホームの購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
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マイホーム購入時に知っておきたい「建築条件付き土地」とは
通常、なにも制限のない土地を購入すると、買主が自由にその土地を使用することができます。
たとえば、マイホームを建築する、将来のために所有しておくなど、所有者が使い道を決めて購入できるのが一般的です。
しかし、建築条件付き土地の場合、文字どおり、建物を建築するための条件が付いているため、買主はその条件を守る必要があります。
そこでまずは、建築条件付き土地とはどのような土地なのか、その概要について解説します。
建築条件付き土地の特徴とは
建築条件付き土地には、以下のような特徴があります。
建築会社が決まっている
建築条件が付いていない土地を購入した場合は、設計会社や建築会社などを自分で探し、好みのマイホームを建築する流れになります。
しかし建築条件付き土地の場合、売主は不動産会社や建築会社であることがほとんどで、その会社と関連している建築会社が住宅の建築をすることが指定されています。
つまり、買主が選んだ建築会社に施工を依頼することはできないのです。
一定期間内に建築プランを決めなければならない
土地を探している方で、将来のために土地を購入しておくといったケースは珍しくありません。
マイホームを建築するタイミングは、条件が付いていない土地であれば、所有者が自由に決められます。
しかし、建築条件付き土地の場合は、建築プランを決定する期間が定められているのが一般的です。
将来のために土地を購入し、ご自身がマイホームを建てたいと思うタイミングまで土地をそのままにしておくことはできません。
なお、建築までに定められている期間は、3か月であることがほとんどです。
「売り建て住宅」とも呼ばれる
土地を購入したあとにマイホームを建築するという意味では、「注文住宅」と似ています。
しかし先述のとおり、建築条件付き土地は建築会社が指定されており、大まかな建築プランも決まっているのが大きな特徴です。
そのような特徴から、一般的には「売り建て住宅」と呼ばれています。
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建築条件付き土地と建売住宅の主な違いと購入するメリット
大まかな建築プランや建築会社が決まっているという点で、「建売住宅と同じではないのか？」と思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、建築条件付き土地と建売住宅は、さまざまな相違点があります。
建築条件付き土地と建売住宅の主な違い
建築条件付き土地の場合、購入時にはまだ建物が建っていません。
大まかな建築プランが決まっているとはいえ、プランのなかで多少の間取り変更は可能です。
しかし建売住宅の場合は、すでに建物が建っている状態で購入することになります。
建築確認を受けてから建物を建てているため、間取りの設計変更は困難です。
また売買契約について、建築条件付き土地の場合は、「土地の建築条件付売買契約」と「建物の建築請負契約」の2種類で構成されます。
一方、建売住宅の売買契約は、「土地建物の売買契約」です。
ではそれぞれのメリットについて解説します。
建築条件付き土地のメリット
建築条件付き土地は、通常の土地より価格が安い傾向にあります。
これは、土地を販売する不動産会社の関連会社が、設計・施工するためです。
また、通常の土地の場合、購入後に設計を依頼し、実際に建築に入るまでに期間を要します。
しかし建築条件付き土地は大まかな建築プランが決まっているため、マイホームの完成までがスピーディです。
さらに、建築している過程をチェックできる点も大きなメリットです。
くわえて、通常の土地に限定するより、建築条件付き土地も選択肢に入れることで、マイホームを建てるための土地が探しやすくなります。
建売住宅のメリット
建売住宅は、購入費用が安い点が大きなメリットです。
また建売住宅は、すでに建物が完成している状態を見ることができます。
実際の見た目や空間の広さ、使い勝手などを確認したうえで購入できる点が大きなメリットです。
さらに購入後はすぐに入居できるため、転勤やお子さんの入学などでマイホームの購入を急ぐ場合も、スケジュールを立てやすいでしょう。
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建築条件付き土地を購入する際の注意点
実際に建築条件付き土地を購入してマイホームを建てる場合、どのようなことに注意すれば良いのか、事前に知っておくと安心ですよね。
そこで最後に、建築条件付き土地を購入する際に知っておくべき注意点について解説します。
注意点1：間取りを検討する期間を確保する
建築条件付き土地は、建築プランの決定まで、3か月の期間を設けるのが一般的です。
しかし、なかには3か月未満に設定している契約もあります。
期間が3か月未満であったり、土地の売買契約と工事請負契約を同時に結ぶことを提案されたりした場合は注意が必要です。
建築条件付き土地で実際にマイホームの間取りをどうするかは、いくつかのプランのなかから選べるのが一般的です。
またそのプランのなかで、間取りを多少変更することもできます。
したがって、3か月の期間を確保できないような契約は自分にあった住宅を建てることは難しいかもしれませんので注意が必要です。
注意点2：自由な間取りにはできない
建築条件付き土地は、建売住宅とは異なり、大まかな建築プランのなかから間取りを変更することが可能です。
ただし、注文住宅のように、自由な間取りの住宅を建てられるわけではありませんので覚えておきましょう。
注意点3：住宅ローンは2回必要
住宅ローンは、原則として、建物の建築費用に対して使える融資です。
土地の購入費用のみに融資を受けることはできません。
住宅を建てる前提で土地を購入する場合に融資を受けられるローン商品もありますが、金融機関に可能かどうか確認する必要があります。
融資を受けられる場合、まず土地の購入時に土地代の融資が実行され、そのあと建物の完成時に追加で実行されるといったように、2回融資を受ける形になります。
また、建売住宅の場合は、引渡しを受けるまで金利が発生しません。
しかし建築条件付き土地の場合、土地を購入してから建物の引渡しを受けるまでに金利が発生する可能性があるため注意が必要です。
注意点4：施工会社をチェックする
建築条件付き土地は、施工会社が指定されていることが大きな特徴です。
その条件を理解したうえで購入するわけですから、どのような施工会社がマイホームを建築するのか、事前にチェックしたうえで検討することをおすすめします。
実際にどのような住宅を施工しているのか、どれくらいの実績があるのかなど、買主自身でチェックし、納得したうえで購入しましょう。
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まとめ
建築条件付き土地とは、建築会社があらかじめ指定されており、一定期間内に住宅を建築することを条件に販売している土地のことです。
建築条件付き土地は、価格が安いことや、ある程度間取りの変更が可能な点が大きなメリットです。
建築プラン決定までの期間を確保できるか、施工実績の豊富な建築会社なのかなどをしっかりと確認し、納得したうえで購入を検討しましょう。
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