マイホームを購入するときには、金融機関などで住宅ローンを組むのが一般的です。
マイホームの購入に慣れている方は稀であり、ローンの利用において失敗するケースは珍しくありません。
この記事では、住宅ローンの借り方における失敗例や借りる前と借りた後の失敗例もご紹介するので、マイホームを購入予定の方はお役立てください。
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住宅ローンの借り方における失敗例
住宅ローンには金利の種類や返済期間、ボーナス払いの有無など、さまざまな借り方を選択できます。
金融機関によっても金利が異なり、借りる段階で選択を誤ると先々の暮らしに影響を生むでしょう。
金利
住宅ローンの金利は金融機関によって異なり、支払額を軽減するよう低金利のものを選択するのが一般的です。
また、社会情勢などによって金利が変動する変動金利型と金利が一定の固定金利型があり、2つのタイプの選択も重要なポイントになります。
現在の変動金利型のなかには0.2％未満の低金利のものがありますが、借り入れ後に金利が上昇するリスクを見逃すわけにはいきません。
金利が上昇すると固定金利型よりも返済額が多くなる可能性があり、金利の動向を見極めるのは専門家でも難しい問題です。
固定金利型における金利は1％台が大半を占めており、変動金利型に比べて高く、固定金利型を選択するケースは少ない状況にあります。
ただし、昨今の社会情勢は金利が上昇する可能性が見込まれ、これまで以上に慎重な選択が求められるでしょう。
返済期間
借入年数については、最長35年で設定している金融機関が多くを占めます。
返済期間を長くすると月々の返済額が軽くなるため、日々の暮らしやすさを重視して35年を選択する方は少なくありません。
ただし、30歳で借りたときには返済が65歳まで続き、ほとんどの方は定年を迎えているでしょう。
定年後、収入の減少によりローン返済に苦しむ失敗例がみられます。
また、定年後に再就職を見込んでいても、勤め先の事情によって再就職できずに返済不能に陥る事例もあります。
定年までに完済できるよう返済期間を設定するか、計画的に繰上償還をおこなって、老後を安心して迎えられるようにしましょう。
一方で、早くローンを完済しようとしすぎて失敗するケースもあります。
早期に完済するには借入額を抑える方法が効果的であり、自己資金などを購入費用に充てると借入額を抑えられます。
しかし、自己資金を使い切ってしまうと、自身の体調不良のほか介護や子どもの教育など突発的な支出への対応が難しくなるでしょう。
返済期間を短くしたい気持ちは理解できますが、有事の対策として、貯蓄を残したうえで無理のない範囲で返済するのが得策です。
ボーナス返済
ボーナスによる返済を組み入れると月々の返済額を減らせますが、ボーナス返済のウエイトが大きいと失敗につながります。
ボーナスは勤め先の業績に左右されやすく、減額になったり支給されなかったりするでしょう。
好景気のときのボーナスを基準にして返済を計画すると、ボーナスが大幅にカットされ返済に苦しむかもしれません。
ボーナスで返済する金額は、慎重に検討したうえで設定しましょう。
頭金
金利が高い時代においては、住宅ローンの利用にあたって自己資金などで頭金を用意し、月々の返済を軽減する借り方が主流でした。
その後、金利が低くなってからは頭金を用意しないケースが増えています。
また、ローンの返済を早く終わらせるよう、持ち合わせている自己資金をすべて頭金に使う方もみられます。
住宅ローンは返済していくものであり、ローンの支払いが滞ったときにはマイホームの売却が必要になるかもしれません。
不測の事態の備えとして、自己資金を確保したうえで頭金を設定するのが大切なポイントです。
なお、頭金に充てる資金を保有していない方は、今後のローン返済における厳しさを体感するうえでも毎月の貯蓄を始めてみると良いでしょう。
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住宅ローンの借りる前における失敗例
住宅ローンを利用したくても、借りる前の暮らしぶりが利用に影響を及ぼすケースがあります。
返済負担率
住宅ローンを利用するときには、金融機関などにより審査を受けます。
審査の項目の1つでもある返済負担率は、年間の返済額を年収で割って求める数に100を乗じた値です。
返済負担率の基準を35％以下としている金融機関が多く、年収が500万円の方は年間返済額が175万円を超えていると審査を通過できない可能性が高くなります。
年間の返済額には住宅ローン以外の借金も含まれ、マイホームを購入する前に車の購入にあたってローンを組みなどにより返済負担率を高めている失敗例は少なくありません。
マイホームの購入を目指した段階で、さまざまなローンの利用に注意しましょう。
個人信用情報
金融機関の審査においては、個人信用情報の事故歴についてもチェックを受けます。
クレジットカードの滞納などが事故歴として記録されていると、審査に落ちる可能性があります。
スマートフォンの料金滞納が原因になったケースもあり、個人信用情報の状況に注意が必要です。
諸費用
住宅ローンを利用するにあたって融資手数料や保証料などの諸費用がかかり、原則、現金払いが求められます。
融資手数料とは住宅ローンの借り入れに関する事務手続きの手数料であり、融資額が3,000万円で手数料率が2.0%の金融機関を利用するときには60万円が必要です。
保証料とは、保証会社に保証人の役割を担ってもらううえで発生する費用です。
融資手数料や保証料を確保しておく必要がありますが、貯蓄など事前の対策をおこなっていない方が少なくありません。
だからといって、諸費用を住宅ローンの対象にしている金融機関を利用すると、借入額が増えてしまいます。
融資手数料や保証料のほかにも、売買契約における印紙税や不動産登記にかかる登録免許税などもあり、さまざまな諸費用が必要になる点に注意しましょう。
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住宅ローンの借りた後における失敗例
住宅ローンを借りた後の暮らしにおいても、ローンの支払いが苦しくなる失敗例がみられます。
生活における変化
勤め先の倒産やリストラなど、何らかの事情が生じて中途退職せざるを得ない事態が起こりかねません。
退職後もローンを支払い続ける必要があり、家計は苦しくなるでしょう。
共稼ぎ夫婦がペアローンを組むケースがみられますが、妊娠や病気などによって勤められなくなる可能性があります。
ペアローンを組むときは、どちらかが働けなくなった時点で返済計画が破綻してしまいます。
人生において予期せぬ事態に見舞われる場面は数多く、難局を乗り越えられるよう、貯蓄するなど日頃から対策しておきましょう。
団体信用生命保険
住宅ローンのなかには団体信用生命保険への加入が不要のものもありますが、一般的には加入によって万一に備えるよう設定されています。
団体信用生命保険において保障の対象になるのは死亡や高度障害になったケースに限られます。
保障対象外の病気や怪我によって勤められなくなったときには、ローンの返済が困難になるかもしれません。
団体信用生命保険への加入によって安心する方がいますが、家族やマイホームを守るうえで万全の対策が望まれます。
確定申告
住宅ローンを利用する際には、所得税における住宅ローン控除の適用を受けて節税に努めるのが一般的です。
ただし、制度を活用するには、マイホームを購入した翌年に確定申告しなければなりません。
会社員や公務員は確定申告の習慣がなく、失念する失敗例がみられます。
マイホームを購入した時点で、確定申告の準備に向けて最寄りの税務署に相談すると良いでしょう。
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まとめ
多くのサラリーマンや公務員にとって、マイホームは人生最大の買い物になるでしょう。
数多く経験できない点で、住宅ローンに関わる失敗を起こす方が少なくありません。
マイホームの購入を計画し始めた時点で、さまざまなケースを踏まえて落ち着いて準備を進めておきましょう。
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